昨今、世界的な資源確保競争の激化など資源・エネルギーをめぐる国際情勢はますます厳しさを増しており、日本にとっては経済、産業の動向を左右する資源・エネルギーの確保は重要な課題である。

東日本大震災以降の化石燃料の調達コスト増大や、引き続き見込まれる新興国、途上国の経済成長による資源・エネルギー需要の増加、資源国のいわゆる「資源ナショナリズム」の台頭などにより世界的な資源確保競争は激しさを増している。資源を大きく海外に依存している日本にとって、産業基盤の維持・強化、経済の繁栄、国民生活の安定のためには、その安定的な供給の確保に向けた体制の構築や取り組みの強化がより一層不可欠となっており、官民を挙げた取り組みが求められている。

かかる現状下、政府において新たなエネルギー政策への議論が進められる一方、これまで資源・エネルギーの調達において大きな役割を果たしてきた商社においては、資源・エネルギーの確保に向けて、調達先の多様化や、再生可能エネルギーへの取り組みが積極的に進められている。

本特集では、資源・エネルギーをめぐる現状につき有識者よりご知見を頂き、現在政府が進めている取り組みを伺うとともに、今後の情勢の見通しを踏まえ、日本がとるべきエネルギー政策につきご示唆を頂いた。
また、これまで資源・エネルギー確保に注力してきた商社の取り組みの一端を紹介させていただいた。

資源・エネルギー情勢の今と今後に目を向けると同時に、その中で商社がどのような役割を果たすことができるのかについて考えるための一助となれば幸いである。