地球温暖化と新エネルギー開発


先ごろ、経済産業相の諮問機関である総合資源エネルギー調査会が今後のエネルギー政策の見直しをした。その中で、長期エネルギー需給が見直され、新エネルギー、とりわけクリーン・エネルギーの供給が上方修正されている。一方、去る7月にドイツのボンでCOP6の再開会合が開催され、懸案であった京都議定書の細目がおおむね合意されるなど、地球温暖化防止に向けての具体的な進展がみられた。

こうした流れを背景に、国内でも新エネルギー、クリーン・エネルギー開発への動きが徐々に活発化している。今号では、新エネルギーの開発に携わる企業の方々に集まっていただき、新エネルギー開発にどのように取り組んでいるのかについてお話を伺った。