日本貿易会副会長による「新年の抱負」をご紹介します。
（就任順）

20周年を迎え、双日らしい成長ストーリーの実現へ

藤本　昌義
一般社団法人日本貿易会 副会長
双日株式会社 社長

2024年は、双日グループ発足から20周年を迎える節目であり、次期中期経営計画の初年度でもある。新たな成長段階へ向けた出発点とし、事業基盤と人的資本の強化に取り組み、歩みを着実に進めていく。

新年度から新たな執行体制に移行する。高まる地政学リスク、急速に進むデジタル化、価値観・ニーズの多様化といった外部環境の変化を確実に捉えながら、自由な発想や独創性を追求し、必要なモノ・サービスを必要なところに提供するという商社の使命を果たしていくことに変わりはない。グループ一丸となって、新たな道を切り開いて新たな価値を生み、『双日らしい成長ストーリー』を実現し、「事業や人材を創造し続ける総合商社」を目指していきたい。

未来志向で、お客さまに選ばれる存在に

貸谷　伊知郎
一般社団法人日本貿易会 副会長
豊田通商株式会社 社長

当社は、豊田通商ならではの事業を見極め、お客さまに唯一無二の付加価値を提供することで、Global VISION「Be the Right ONE」（代替不可能でかけがえのない存在）の実現を追求していく。

そのために、成長戦略における七つの重点分野（ネクストモビリティ、再生可能エネルギー・エネルギーマネジメント、アフリカ、循環型静脈、バッテリー、水素・代替燃料、Economy　of Life）へ戦略的に経営資源を集中し、同時にパートナーとの協業も深化させる。また、社員一人ひとりがプロとしての専門性と強みを磨き上げた「強い個」となり、チームワークを発揮することで、「強い組織」を実現する。

次の新しいステージに立ち、従来の延長線上を超えた挑戦を続けることで、これまでと変わらず、お客さまに寄り添いながら、未来志向で新たな世界を切り開き、お客さまに選ばれる存在を目指す。

「企画の遠大性」を持ち変化を先取りした新たな価値を提供する

兵頭　誠之
一般社団法人日本貿易会 副会長
住友商事株式会社 社長

2023年は、ロシア・ウクライナ情勢の長期化、イスラエルを中心とした中東情勢など非常に不安定な状況が続いた。脱炭素化に向けた国際的なルール策定や議論が進展する一方で、エネルギー価格の高騰などを踏まえ、脱炭素シナリオ実現を減速させる動きも一部見られた。2024年は、中期経営計画「SHIFT 2023」で整えた事業基盤をベースに、積極的な投下資本拡大による飛躍的な成長を目指し、力強く歩む年としたい。歴史的な転換点を迎える今、住友の事業精神の一つである「企画の遠大性」を胸に、将来を見据え持続可能な社会を追求する。変化を先取りした新たな価値を提供することで、各市場・業界で実力とプレゼンスを上げ、次世代に継承できる当社らしい事業を育てていきたい。

2024年を力強い一年にするために

堀　健一
一般社団法人日本貿易会 副会長
三井物産株式会社 社長

緊迫した国際情勢が続き、世界経済の不確実性が増す難しい外部環境にあるが、中期経営計画2026で掲げた目標達成に向けて鋭意取り組んでいる。2024年は現中経の2年目を迎えるが、その中で現中経が羅針盤として果たしている役割への手応えとともに、特に全社戦略の軸と掲げた「グローバルかつ産業横断的な提案力の高度化」にも具体的な進捗があり、今後もグループ一丸で力を合わせて、サステナブルかつ骨太の利益基盤を積み上げていきたい。また外部環境の不確実性が増す中でも先手を打った対応ができる組織として機動性をさらに高めていく。社会課題に挑む高い「志」を大切にし、それぞれの現場において、その体現に向けて奮闘していきたい。

中期経営計画の総仕上げとさらなる成長に向けて

石井　敬太
一般社団法人日本貿易会 副会長
伊藤忠商事株式会社 社長

膠着するウクライナ情勢や中東情勢の緊迫化、欧米を中心に金融引き締めの長期化による世界経済への影響など、先を見通すことが困難な不透明な経営環境が続いている。

かような状況下で迎える2024年は、2023年度を最終年度とする中期経営計画「Brand-new Deal 2023」の総仕上げと、その先の方向性を示す大事な年となるが、当社がやるべきことは変わらない。

当社グループ社員の一人ひとりが、「稼ぐ、削る、防ぐ」の商いの基本を心掛け「マーケットインの発想」による社会やお客さまに選ばれるサービス・商品の提供と新たな商いの創出を実現する。その礎となるお客さまやパートナーとの直接対話を基本とした「現場主義」を徹底する。こうして積み上げた商いをグループ一丸でさらに大きく育てる。

持続的な成長に向け、2024年もこれらを愚直に実践していきたい。

多極化する世界で、日本のプレゼンス向上を

中西　勝也
一般社団法人日本貿易会 副会長
三菱商事株式会社 社長

米中対立、ウクライナや中東での紛争と地政学的な騒乱が続く中、米大統領選を含め「選挙イヤー」の2024年を迎え、各国は内向き志向を強める。全世界が協調すべき脱炭素政策はむしろ産業誘致合戦の様相を呈する。存在感増す新興国の地政学的立ち位置も多様なうえ、生成AIの開発・活用の巧拙は世界秩序に地殻変動をもたらし得る。

そのような中、昨年来、エネルギーの安定供給・低脱炭素化・価格競争力の「三足のわらじ」を履くことが日本の産業競争力復活の礎になると確信。当社として多様性と総合力を活かしたさまざまな構想に手応えを感じている。日本での取り組みにとどまらず、日本の技術も活用し、各国の実情に応じたソリューションを提供することで日本のプレゼンスの向上に尽くしたい。