日本貿易会副会長による「新年の抱負」をご紹介します。
（就任順）

既成概念を取っ払い、自由な発想で独創性を追求する

藤本　昌義
一般社団法人日本貿易会 副会長
双日株式会社 社長

2023年は中期経営計画2023の最終年度となる年、かつ、これから策定する次期中期経営計画につなげる重要な年。当社業績も1,000億円の大台を見込み、次のステージに差し掛かっており、これをさらに2,000、3,000億円にするために、生産性の向上に加え、過去に投資実行した案件の収益化を徹底的にやり抜いていく。

「必要な場所に必要なものを届ける」、われわれに課されたこの使命は不変としても、それを達成するための手段に一切の制限はない。「総合商社」という既成の枠組みを取っ払い、  「双日はおもしろいことをやるな」「そんな手があったのか」と言われるような、自由な発想で、独創性を追求し、われわれの目指す「事業や人材を創造し続ける総合商社」に向かって邁進していきたい。

信頼され、選ばれ続ける“真のグローバル企業”に

貸谷　伊知郎
一般社団法人日本貿易会 副会長
豊田通商株式会社 社長

豊田通商グループは、お客さまやパートナーさまから信頼され、選ばれ続ける企業となるために、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミー（循環型経済）の取り組みをはじめとする強みを持つ既存事業をあらゆる方面とつなぎ・掛け合わせ、 新しい付加価値を創造する  「豊田通商ならでは」のイノベーションを加速させていく。

また、社員一人ひとりは、“タグ”となる他の誰にも負けない専門性と強みを磨き上げ、魅力ある人財となり、有機的に結び付くプロフェッショナル集団へと進化する。

このチャレンジを進め、私たちは、ありたい姿「Be the Right ONE」（代替不可能・唯一無二な存在）を実現するために、豊田通商ならではの“真のグローバル企業”を目指す。

夢・志と覚悟を持ち、強みを活かして道を拓く

兵頭　誠之
一般社団法人日本貿易会 副会長
住友商事株式会社 社長

2022年は、新型コロナウイルスとの共存、社会経済活動の正常化が一段と進む一方で、地政学的リスクが顕在化してインフレと金融引き締めを招き、世界経済に下押し圧力を与えた。

2023年の経済環境は予断を許さないが、住友商事グループは、刻々と変化する情勢に機敏に対応して中期経営計画「SHIFT 2023」を完遂し、デジタル化やグリーン化を軸とした産業構造や経済社会の変革の機を捉えることで、飛躍的な成長への一歩を踏み出す。

当社グループの役職員が、 夢、志、やり遂げる覚悟を持ち、 培ってきた強みを活かしながら住友の事業精神にある「企画の遠大性」を体現していくことで、長期にわたり持続的な成長を達成できると確信する。

新中期経営計画策定に向けて揺るがない意志で前に進む

堀　健一
一般社団法人日本貿易会 副会長
三井物産株式会社 社長

2023年は、2024年3月期を初年度とする新しい中期経営計画を提示していく。社会課題の複雑性は増し、これまでの常識が通じない難問の数々に直面する中、いかに対峙していくのか改めて真価が問われている。この変化の時代に、社員一人ひとりが社会課題に挑む気概と使命感を抱き、自らが果たすべき役割を果たしていく。当社は約4.5万人のグループ社員によって支えられている。それぞれの物語の主人公として信念を持って主体的に仕事に取り組み、目標に向けた行動が、「志」の体現に結び付くことを大いに期待している。そうした社員一人ひとりの顔と、ビジネスを通じて社会課題解決のために日々奮闘する姿を思い浮かべながら、その「志」の体現を強く後押ししたい。

商いの基本「か・け・ふ（稼ぐ、削る、防ぐ）」でさらなる収益基盤を拡充

石井　敬太
一般社団法人日本貿易会 副会長
伊藤忠商事株式会社 社長

ロシアのウクライナ侵攻を発端としたエネルギー価格の高止まりやサプライチェーンの混乱、モノ・サービスの高騰、インフレ抑制のための金融引き締め策による景気後退と、世界経済の不確実性が一層顕在化している。

厳しい経営環境である今こそ、商いの基本「か・け・ふ（稼ぐ、削る、防ぐ）」に立ち返り、逆風をフォローの風に変える気構えで、新年の一歩をしっかりと踏み出していく。

2023年は中期経営計画「Brand-new Deal 2023」最終年。グループ社員一人ひとりが変わりゆく社会ニーズを的確に捉えたマーケットインの発想を持ち、さらなる収益基盤を構築していくことで、中期経営計画最終年を締めくくる素晴らしい一年にしたい。

日本経済再生に向けた産業界の変革に向けて

中西　勝也
一般社団法人日本貿易会 副会長
三菱商事株式会社 社長

ウクライナ危機の影響も受け、エネルギーの安定供給の重要性がますます問われている。資源高に円安も相まって、海外に資源を依存する日本経済は正念場にある。競争力のある電力の安定供給を通じて国内の投資環境を整備するとともに、再エネを起点として、それぞれの地域に根差した新たなカーボンニュートラル産業を育成していくことが日本再生に向けた道筋だと確信している。

2023年は当社としても、上流資源の確保、競争力ある電源の供給、地域のカーボンニュートラル産業の振興、そして、魅力あるまちづくりと地域活性化に資するデジタルを活用した生活サービスなどで、構想を実現させていく。また、技術革新が産業を変革するスピードが速まっていることも踏まえて、技術革新の社会実装に貢献すべく、当社としても積極的に役割を担っていきたい。