副会長による「新年の抱負」

双日株式会社 社長藤本 昌義
豊田通商株式会社 社長貸谷 伊知郎
丸紅株式会社 社長柿木 真澄
住友商事株式会社 社長兵頭 誠之
三井物産株式会社 社長堀 健一
伊藤忠商事株式会社 社長石井 敬太

日本貿易会副会長による「新年の抱負」をご紹介します。
(就任順)

2030年を見据え、強みのさらなる強化とストーリー性のある戦略を市場に示す


藤本 昌義
一般社団法人日本貿易会 副会長
双日株式会社 社長

2022年は「中期経営計画2023」の2年目。最終年度となる2023年度に向けて、中期経営計画発表時に掲げた目標達成のため、現状に甘んじることなく、気を引き締めてしっかり対応していきたい。

2030年のあり姿を踏まえた成長戦略を個々の事業戦略に落とし込む上で、「何を他社の事業・サービスとの違いとするか」を深掘りし、新たなことを始めるためには、顧客や社会への価値につながっているかを意識し、何をやるかだけではなく「何をやめるかを決める」ことが重要。

これからわれわれが実行する新たな投資や事業が描く道筋を社外ステークホルダーの方にも一緒に楽しんでいただけるよう、共感できるビジョン・戦略を広く発信し、社内外からの共感を得ることが、会社の企業価値向上につながると思っている。


次の新しいステージへ


貸谷 伊知郎
一般社団法人日本貿易会 副会長
豊田通商株式会社 社長

当社が「次の新しいステージ」へ上がり、持続的な成長を遂げていくために、Global VISION「Be the Right ONE」を実践し、当社独自の価値創造を追求し、かけがえのない存在となることで、お客さまや社会から選ばれ続ける会社になることを目指していく。

また、サステナブルな社会を実現するために、カーボンニュートラルへの取り組みを全社的に加速させることで、温室効果ガスの削減はもちろん、サーキュラー・エコノミー(循環型経済)に貢献する事業を積極的に推進し、世界をリードする「サーキュラー・エコノミー・プロバイダー」を目指す。そして、豊田通商グループ一丸となって「未来の子供たちに、より良い地球環境を届ける」という使命を果たしていく。


変化の激しい時代。社会・顧客の課題に向き合い、新たな価値を創出する


柿木 真澄
一般社団法人日本貿易会 副会長
丸紅株式会社 社長

米中関係を中心とする世界情勢の変化や、サステナビリティを巡る世界的な潮流の加速、新型コロナウイルスによって生まれた機会と脅威など、引き続き変化の激しい時代が続く。そのような中で、社是である「正・新・和」の精神にのっとって「社会・顧客の課題に向き合い、新たな価値を創出する」ことが求められている。

2022年は次期中期経営戦略のスタートの年。先行きの不透明な環境に立ち向かうため、それぞれの領域、持ち場で知恵を絞って果敢に挑戦する。新しい挑戦を一つでも二つでも実践する年にし、中長期的な企業価値向上につなげていく。


構造改革の完遂に向け、やるべきことをやり遂げる


兵頭 誠之
一般社団法人日本貿易会 副会長
住友商事株式会社 社長

世界経済が回復基調を維持する一方で、取り巻く環境は今後ますます不確実性が高まり、変化の激しいものになる。住友商事グループは、加速する環境変化への意識を研ぎ澄まし、企画の遠大性を持って、自らの強みを発揮しながら、事業展開を通じて社会課題の解決を図る。

また、このような時代にこそ、ビジネスの基本に立ち返り、信頼関係を構築し、相互支援の努力を積み重ねることで事業の発展を図る。

2021年に策定した中期経営計画「SHIFT 2023」では高い収益性と下方耐性の強い事業ポートフォリオへのシフトを掲げている。「SHIFT 2023」の2年目に当たる2022年は、構造改革の完遂、さらにはその先の一段高い成長軌道に向け、グループ全体でやるべきことをやり遂げる一年とする。


「志」を胸に、新たな未来を切り開く


堀 健一
一般社団法人日本貿易会 副会長
三井物産株式会社 社長

新型コロナウイルス感染拡大から、デジタル化の進展や地政学的緊張の高まり、格差問題の先鋭化など世界の事業環境が大きく変化し、不確実性が一層顕在化している。世界経済は地域差があるものの総じて回復基調を取り戻しており、三井物産グループがこうした潮流をリードできるようさらにギアを上げて、新年の一歩を大きく踏み出していく。

同時に、昨今地球環境問題に端を発する議論が熱を帯びているが、今を生きる私たちは、地球環境の保全と持続的な財・サービス・資源供給を両立させる責務を果たさなければならない。

当社が掲げる「世界中の未来をつくる」というMissionを実現するために、プロとして真剣にやりきる意志と覚悟のある多様な社員を、会社は全力で支えていく。

正しい判断の軸と揺るがない意志を持ち、変革のための歩みを止めず、新たな未来を切り開いていく。


「マーケットイン」と「三方よし」による事業変革の深化


石井 敬太
一般社団法人日本貿易会 副会長
伊藤忠商事株式会社 社長

新型コロナウイルスの感染拡大から既に2年が経過しようとしているが、まだまだこの闘いは継続すると想定される。コロナにより、われわれの生活や社会は非常に大きく変化しており、以前の社会に戻ることは難しいであろう。多くの変化は需要側から巻き起こり、デジタル化や他のビジネスとの融合により、新たな商品・サービスが生まれている。このニーズの変化を的確にいち早く捉え、マーケットインの発想で全セグメントでの事業変革を深化させる。

また、脱炭素化をはじめとするSDGsの実現に向け、当社の企業理念である「三方よし」の精神の下、バリューチェーン全体を通して、社会・環境課題の解決に貢献していく。

不透明な経済環境が続くが、伊藤忠グループ一丸となり、強みである「現場力」を最大限に発揮し、伊藤忠の歴史に残る一年としたい。

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