まず、このたび、一般社団法人日本貿易会主催、北京外国語大学・北京日本学研究センター共催、在中国日本国大使館、中国日本商会、日本貿易振興機構（JETRO）後援の日中平和友好条約締結40周年記念シンポジウム「the SHOSHA 商社～日中経済交流に果たす役割とその新展開～」を北京外国語大学で成功裏に開催できたことを心からお祝い申し上げます。

200人あまりの参加者が来場し、シンポジウムが大盛会だったのはおそらく以下の理由を挙げることができましょう。

まず、シンポジウムテーマの設定です。「商社」という中国であまりよく知られていない、日本独特のビジネス形態に着目して、その日中経済活動における役割などについて語ることは正（まさ）しく人々の関心をよくつかんだのでした。

二つ目は、そうそうたるパネリストの顔ぶれでした。政府関係者や大手商社の代表など実にバランスがよく、それぞれの立場からの話もその内容が充実、実用的で、来場者の知的欲求を満たしました。質疑応答のセッションでフロアから多くの率直な質問が出されたのがその点を物語っています。

三つ目は、学生との交流会でした。こちらで事前確認が不十分であったことを今でも反省中ですが、それが原因で、当日交流会場の設定が予想外の形になったといったハプニングがありました。しかし、会場のアナウンスや案内などの緊急対応により、結果的に商社の方と学生の間でそれに影響されずに、熱気あふれる対話やコミュニケーションができました。

四つ目は、岩城常務理事の力強いリーダーシップ、事前の数回にわたる打ち合わせ、インターネットやポスターによる広報活動、当日スタッフたちの現場での尽力などがなければ、多分このような成果を収めることはできなかったでしょう。改めて中村会長をはじめとする一般社団法人日本貿易会の皆さまに心から敬意と感謝を表する次第です。

来場者は北京外国語大学の教員や学生の他に、近くの大学、例えば、北京大学、人民大学、対外経済貿易大学、語言大学、北京師範大学、外交学院、メディア新華網などから集まりました。人々の専攻研究領域はビジネス、経済、金融、対外貿易、日本社会、日本文化など多岐にわたっております。シンポジウムが終了した後、北京日本学研究センター在籍の修士課程2年生の数人の学生にその感想を聞いたら、皆口をそろえて「商社についての理解が深まった」「商社が日本経済のかなりの部分を支えていることがわかった」「このようなイベントをもっと増やしてほしい」などと語りました。